炎上商法はマネタイズ不可?YouTubeガイドラインをチェックだ!

どうも、YouTuber分析家のヒトミです。

「炎上商法」って、巷で噂になっているマーケティング方法がありますよね。今回はその炎上商法がもうマネタイズできなくなってきている、という点にフォーカスして、時事ネタをどう扱うべきかを考察していきたいと思います。

人の悪口は避けて、適切な形で時事ネタを分析していく力を身につけましょう!

そもそも炎上商法とは?

インターネット上で世論と反対の意見を不特定多数に公表することにより、「いや、それは違うだろ」という多数派の袋叩きによる二次拡散で知名度を稼ぐ事を目的とした商法の事です。

はじめしゃちょーがやりがちな「結果的に炎上してしまった」という動画は、炎上商法には当たりません。

炎上商法を行う方の目的は、まず知名度を上げてそこから正論を言う批判家へシフトすることで後発的に視聴者や味方をつけていくと言うものがほとんどです。

まずは人の目にさらされなければという思いがあるのですが、直近でそのような行為はYouTubeガイドラインによりマネタイズが不可となることが公表されました。

炎上方法はもう使えない?ガイドラインが変更された!

YouTubeはアップロードされた動画が犯罪行為につながるようなものや危険な動画である場合は、視聴者が真似する事を危惧して不適切動画として削除するなどの措置対応を行ってきました。

例えば、火気を危険に扱うものや刃物を扱うもの、裸に近い格好のものなどは不適切として来たのですが、最近では飲酒行為なども取り締まりの対象となっています。

↑加えて、炎上目的の動画を排除すべく「人の悪口を言う」動画も不適切として、まずは広告をつける事を禁止または制限とする旨が2019年5月に発表されました。

YouTube以外のライブ配信プラットフォームでも、飲酒や誹謗などの行為は次々と摘発されているケースが散見されますので「テレビに近づいている」と言って良いでしょう。

⇩シバターさんも時事ネタ炎上でイメージのある人物ですが、彼は頭がいいのでギリギリのラインをセーブしています。コントにもなっているのでネタだと万人が理解できる構図です。

炎上商法を使っている動画の悪い例

ここで紹介されているような方法を使うことは、絶対にやめましょう。数字にとらわれすぎて、倫理観を失ってしまうことは非常に怖いことです。

↓京都アニメーションの凄惨な事件を題材にした数稼ぎ。おそらく数日の間にチャンネルBANになるでしょう。

↓この方も知名度こそ無いものの炎上商法で数字を稼ごうとしています。第三者への電話や突撃訪問など、社会的に損失・迷惑がかかることは絶対にやめましょう。

まとめ:やるなら謎解き型の時事ネタで勝負しろ!

では、時事ネタを扱うためにはどうすれば良いのか?答えは「調べに来ている人が満足するような情報を提供する事」です。

例えば、ある事件が起きた際にはその背景となる法律上のルールを解説したり、社会問題を分析したり、はたまた「どのような罪状の場合はどんな罪に問われるのか」を解説したり。

ゴシップ系の芸能ニュースが出た場合にはプロフィールの再確認や場所などの情報を解説したりなど、悪口とならないよう自分で調べた情報を提供するような扱い方が望ましいと思われます。

せっかく多くの人に見てもらう事を目的としているのですから、不快な感情は出来るだけ無くして満足して帰ってもらいたいですよね。

「満足」をキーワードに、動画投稿を続けていってください!ちなみに、時事ネタはある程度予測できるものもあるので、⇩参考にしてみてください⇩

最後まで読んでいただき、ありがとうございました!

それでは。

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