どうも、YouTuber分析家のヒトミです。
クリエイターとしてYouTubeに動画をアップロードしている方はもちろん、純粋に視聴者としてコンテンツを楽しんでいる方も、YouTubeの利用規約については耳にしたことがあると思います。
例えば、著作権を無視したコンテンツやアダルトコンテンツなどはすぐに削除されますし、最近だと加えて名指しで誰かを批判するような動画には広告が付与されないなど、規制の厳しい段階になってきています。
そんな中で、2019年12月に予定されている規約改定で「底辺YouTuberのアカウントは全て停止される」といったデマ情報が回っているようなので、きちんとした解釈をお伝えしたいと思います。
そんなことをされてしまったら、現状ほとんどのYouTuberの収入を占める「1~5万円」のレンジはすべて駆逐されてしまいそうですよね。
現在初めて勢いに乗るか乗らないかくらいのクリエイターの月収の実態については以下からアンケート結果などを見ることができますので、ぜひご一読ください。
目次
2019年12月に行われるYouTube規約改定の内容
そんな一部クリエイター界隈では様々な物議を醸した該当分は以下のようになります。
「YouTubeが独自の裁量により、お客様への本サービスの提供がもはや採算に合わない事業となったと判断するに至った場合、YouTubeはお客様またはお客様のGoogleアカウントによる、本サービスの全部もしくは一部へのアクセスを解除できるものとします」
この部分の解釈について、一部界隈では「収益の出ていないチャンネルは不採算とみなされるため、一定の広告収入が出ているYouTuber以外のアカウントは停止される可能性がある」という噂が広まっていましたが、真実はどうなのでしょうか。見ていきましょう。
YouTube側のこの文脈における「採算に合わない事業」とは何か？
ここで改定後の文章に登場する「採算の合わない事業」とは、決して「広告のついていないような小規模なチャンネル」を指しているわけではありません。
ここでは、YouTubeが事業展開をしていく中で、カテゴリー分けを行うことや急上昇、ライブ配信やコメント機能などのそもそもの「仕組み」としての事業が採算に合わない場合、その事業を停止するといった意味合いがあります。
なので、ここのチャンネルが「このチャンネルは広告収入が効果的に行われているからOK、このチャンネルは登録者も少ないからNG」といったようなことをするわけではないので、解釈には注意しましょう。
普通に考えて、すべてのアカウントがチャンネルを保有しているわけですから、広告収入の発生していないアカウントで括ってしまうと区別がつかなくなる場合があります。
例えば、「動画をアップロードしているが、メインは視聴者としてのアカウント」と「動画をほとんどアップロードしていないが、クリエイターとして活動しているアカウント」の区別がごちゃごちゃになってしまうので、現実的にはその運用はありえないというわけですね。
「本サービスの全部もしくは一部のアクセスを解除できる」とは何か？
例えば、現在「メンバーシップ」と呼ばれる機能がYouTube内には実装されています。この機能は、一部の課金者へチャンネルメンバーシップと称して特定のチャンネルのコメント欄にコメントする際、「メンバーシップ」がわかるような特別なマークをアカウントに付与しています。
こういった「一部の人にだけ実装されている機能の制限をより厳しく行っていく」ということは考えられますね。
最近では「Super Stickers」と呼ばれる新たな投げ銭も導入されていますので、アカウントのランク付けを行ってステッカーを使える人間を制限していくなども考えられるでしょう。
↓ちなみにSuper Stickersについては下記の記事に詳細が書かれておりますので、気になる方は見て見てください。
まとめ：クリエイターおよび視聴者をランク付けし、よりインセンティブを付与
以上、規約改定に伴う「収益の出ていないYouTuberの危機」は間違いであるということを解説させていただきましたが、いかがだったでしょうか。
普通に考えて、YouTube側からわざわざ利用者の数を減らすような取り組みはYouTubeにとってメリットがないので、今更するはずがないということですね。
クリエイターの皆様には、引き続き有益なコンテンツを作っていただきたいですね。
↓ネタに困っている方は下記の記事なども参考にしていただけると幸いです。一緒にクリエイター界を盛り上げていきましょう！
最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
それでは。
